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今回の東日本大地震の報道で、津波の影響が非常に心配になったのですが・・・・・
まず、今回の津波に関しては、東北地方太平洋沖地震の名称でも分かる通り、震源地が海中(牡鹿半島の沖合約120km)であるという事と、地震の規模が観測史上最大(M9.0)であるという事により、甚大な被害となったと考えられます。
現在静岡市では、「静岡市防災ハザードマップ」が作成してあり、津波に関しては、東海地震による推定津波浸水域というものが表示してあります(ネットでダウウンロード可能)。静岡県地震防災センターのHPの第3次地震被害想定(GIS)にも推定津波浸水域が表示されています(ネットでダウウンロード可能)。ただし、それは、ほとんど海岸線のみにしめされたもので、静岡市は、新に見直して、今年中をめどに、「津波避難計画」を作成しています。静岡県地震防災センターの方は、「今後データーについては逐次更新していきます」のコメントありです。
また、被災地(仙台平野)の初動調査を指揮した日本建築学会東北支部長・田中礼治氏によると津波に関して次のようなコメントをしています。「海岸から5、6km以上離れたエリアは水深が約1.5m以下だったので、木造住宅は浸水しても壊れなかった。一方、水深が3m以上だったエリアはどこも、木造は全部持っていかれました。RC造(鉄筋コンクリート造)の建物は3m以上のエリアでも壊れずに助かっています。洗えばまた使えるでしょう」
尚、木造よりも鉄骨造、鉄筋コンクリート造等の方が津波による倒壊の可能性は格段と低いといえますが、宮城県女川町では、鉄筋コンクリートの2~4階建てビルが横転しています。今後の詳細な調査と分析が必要ですが、女川は津波に非常に不利な地形(湾の奥にあり津波のエネルギーが集中し、しかも市街地が細長い谷状のため、そのエネルギーが衰えない)であり、横転したビルは新耐震設計導入の昭和56年(1981年)以前竣工の建物のようです。(この横転に関し、前述の田中礼治氏によれば、全体の1%にも満たない特解だと思います、のコメント有り)
東日本大地震において、地盤の液状化が発生したという事ですが、液状化とは・・・・・また、その心配は・・・・・
液状化現象とは、地震の際に地下水位の高い砂地盤が、振動により流動しやすい状態(液体状)になる現象。地盤の液状化した部分が砂交じりの水として地表に噴出すると地盤が沈下する。建物を傾かせたり沈ませたりするだけでなく、配管類の破損や、電柱が傾いたり、建物に倒れ掛かるなどの被害をもたらす。
一般的に、地下水位が3mよりも浅く、敷地の土質が砂地盤であれば、地震時に液状化が起こる可能性があります。
また、埋立地では液状化が起こりやすいというように、液状化が生じる危険度を微地形(2万5千分の1等の地形図に表れてこないような細かい地形のこと)で判断する方法があり、下記の場所が可能性大「自然堤防縁辺部、比高の小さい自然堤防、蛇行州、旧河道、旧池沼、砂泥質の河原、砂丘末端緩斜面、人工海浜、砂丘間低地、堤間低地、埋立地、湧水地点、盛土地」
また、静岡県地震防災センターのHPの第3次地震被害想定(GIS)の液状化の危険地域で調べることもできます。
尚、1番良いのは当然ですが現地の地盤調査を行う事で、標準貫入試験(ボーリング試験)により、液状化判定を実施する事です。そして、もし、液状化の可能性のある土地であるならば、液状化対策として、それぞれに適した地盤改良工事が必要です。
特に質疑があった訳ではないのですが、斜面(盛土)造成地なども要注意です・・・・・
斜面(盛土)造成地とは、斜面に擁壁等を設置し、斜面の既存地盤に盛土をして、平らな造成地を造った敷地(地盤)のことで、盛土が地震で揺れてすべったり崩れたりして滑動崩壊を起こし、住宅の基礎が浮いたり、擁壁が崩れたりする可能性があります。宅地造成等規制法(宅造法)施行前(1965年以前)はもとより、2006年の宅地造成等規制法改正前の古い造成地が要注意です。危険な盛土を簡易に調べるには、国土地理院などが公表している造成前の古い地形図や写真と現状を比べたり、擁壁や道路に亀裂などの変状がないかをチェックしたり、国土交通省がまとめた「大規模盛土造成地の変動予測調査ガイドライン」に記された予測方法を活用するのも手です。対策が必要と思われる場合は、精密な地盤調査を実施し、地盤や基礎を強化する工事する事です。
報道によると、今回の東日本大震災は日本の観測史上最大の大地震(M9.0)だったにもかかわらず、木造住宅の損壊の多くは、津波によるもので、地震そのものによるものは、非常に少ないという事ですが、なぜでしょうか・・・・・
建物には、固有の揺れやすい周期(固有周期)があり、地震波がそれに近い周期を含んでいると、建物が共振して大きく揺れます。木造住宅の固有周期は一般に1秒前後と言われていますが、木造住宅に甚大な被害をもたらした阪神・淡路大震災の地震波と比べると、1秒前後の周期の波の力は小さく、木造住宅の固有周期とは共振しなかったと考えられています。
尚、津波に関してですが、私も現地に行って見てきましたが、ある程度海岸から離れた立地で現行法に適合した木造住宅であれば、流された瓦礫などとぶつからない限り、津波による倒壊は免れるという事が言えそうです。
耐震等級とは何ですか・・・また、数字は大きい方が耐震性があるのですか・・・
耐震等級とは、地震の力に対する構造躯体の倒壊や崩壊などのしにくさを数字で示したもので、数字が大きいほど地震に強い建物を示しています。
新築の場合、1から3までの3段階で評価し、最低限の耐震性能として耐震等級1と同等の性能が建築基準法で定められています。また、長期優良住宅やフラット35S(住宅金融支援機構の住宅ローン)などの住宅仕様では、耐震等級2と同等の耐震性能が求められています。
耐震診断は受けた方が良いのでしょうか・・・また、費用はいくらぐらいなのでしょうか・・・
昭和56年(1981年)以前の建物であれば、住宅か否かを問わず、必ず耐震診断を受けましょう。(私の事務所でもやっていますが、県でも市でも「専門家による無料耐震診断」を行なっています)
耐震設計の考え方が変わり、昭和56年6月1日に、いわゆる新耐震として施行されました。耐震診断の結果、耐震補強が必要であれば、必ず補強工事を行ないましょう。木造住宅であれば、県でも市でも「耐震補強工事」の補助金が出ます。補助金の額はケ-スバイケ-スですが、30万円~65万円位です。
最近、創エネ住宅という言葉を耳にするのですが、具体的にはどんな住宅ですか・・・また、太陽光と太陽熱の違いは・・・
創エネ住宅とは、再生可能エネルギー(光、風、地熱等の自然エネルギー)によりエネルギーを自分で創る住宅のことで、太陽光発電と太陽熱利用が主なものです。そして、その太陽光と太陽熱ですが、どちらも住宅の屋根にパネルを設置するという共通点を持ち、太陽光は発電システム、太陽熱は熱利用システムであり、仕組みや供給者が異なります。太陽熱利用システムは、比較的古くからあり、その代表的なものは風呂の湯を沸かす屋根パネルの「ユワイター」などです。最近、太陽熱利用システムはエネルギー利用効率の高さが見直され、新製品の開発も活発になっています。尚、参考までに光と熱の簡単な比較は下記の通りです。
・エネルギー利用効率:光12%、熱40%・価格:光200万~300万円、熱30万~130万円、・技術:光 ハイテク、熱 ローテク
住宅補助金にはどんなものがあるのでしょうか・・・・・
平成23年度の住宅補助金の主なものを、ざっと羅列してみます。
(内容に関しては、非常に細かいので、個別で・・・・)
国の補助金
・住宅エコポイント(対象:新築、リフォーム)
平成23年7月末までに始めた工事が対象(12月31日までが短縮):新築最大32万円、リフォーム 最大30万円
・木のいえ整備促進事業(対象:新築)
木造の長期優良住宅建設に補助;地域材で最大120万円、通常タイプ最大100万円
・長期優良住宅先導事業(対象:リフォーム)
改修費用の1/3以内、上限200万円
・民生用燃料電池導入支援事業
CO2輩出削減事業への参加が用件;エネファームの設置に105万円
・住宅用太陽光発電導入支援対策補助事業
太陽光発電1KWあたり4.8万円(上限は47万9520円)
静岡県の補助金
・専門家による無料耐震診断
・木造住宅補強計画策定事業
・木造住宅耐震補強助成事業
・ふじのくに緊急リフォーム支援事業
・住んでよししずおか木の家推進
・住宅用太陽光発電設備導入支援事業(1部併給付加)
太陽光発電1KWあたり3万円(上限は4KW12万円)
静岡市の補助金
・住宅用太陽光発電システム設置事業費補助金
・たてのもまるごと省エネ化促進事業補助金
・あんしん住まい助成制度
・専門家による無料耐震診断
・木造住宅補強計画策定事業
・木造住宅耐震補強事業
・生ごみ処理機器購入費補助金
・屋上緑化、壁緑化面、まちかど緑化、生垣、補助
設計事務所というと、どうも近づきにくくて・・・
確かにそういうイメージがあるかもしれません・・・。しかし、多少なりとも「家創り」に「こだわり」があるなら、まずは、電話でもメールでも、気楽に連絡してみて下さい・・・そして、設計事務所もイロイロですので、その印象で、決めても遅くはないと思います。
設計事務所に頼むと、いわゆる普通の家に住みたいのに、普通でない家を勝手に造ってしまうのでは・・・
勝手に造ることは絶対にあり得ませんが、それに近い事は、有りそうで・・・これは「笑い事」ではありません(笑)・・・・・。少なくとも私は「家創り」とは施主とのコラボレーション(共同作業)と考えていますので、「そんな事」は、いたしません(笑)!
設計事務所に頼むと設計料を取られるので・・・
この件に関してはメッセージ欄でも書きましたが、建築知識の「木造住宅パーフェクトマニュアル」の中の記事を参考として下さい。
「設計料は必要な費用だ」
設計は家づくりに欠かせない業務なので、設計事務所に頼まない場合であっても、費用としての設計料は発生している。ハウスメーカや工務店などで「うちは設計料を取りません」という場合でも、工事費に設計業務の実費が加算されているのが実態だ。建て主にとっては、設計事務所に頼むと、設計料の分、家づくりの費用が増えるような気がするかもしれない。しかし、設計事務所がきちんとした予算管理をすれば、本体工事費や別途工事費の無駄がなくなり、結果的に質の高い住宅をリーズナブルなコストで手に入れることも可能である。
もう1つ(私の私見)設計事務所は設計完了後、通常数箇所に見積を依頼し、一般的に一番リーズナブルな工務店等に工事をお願いしますが、ハウスメーカや工務店などで決めた場合、結果的に特命となり競争原理が働かず、割高となる傾向があります。又、善し悪しは別ですが、一般的に設計事務所は、ほとんど「広告宣伝費」というコストは掛けていません。
設計料について教えて下さい
設計料は、設計事務所によって、又、特殊なケース等の諸条件によって、当然一律ではありませんが(標準設計料算定式有り)、住宅では一般的には総工事費の5~10%が目安です。設計料には、基本設計・実施設計のほか、着工後竣工(建物完成)までの工事監理費も含まれます。(「建物完成までの流れ」も参照してみて下さい)
(PR:私の事務所では、住宅で、特殊なケース以外は、5~7%で受けています)
よくハウスメーカーなどのカタログや広告に住宅単価が表示されていますが、非常に安い所もあるのですが・・・
これも、建築知識の「木造住宅パーフェクトマニュアル」の中の記事です。
「坪単価の落とし穴」
家を建てるのに必要なコストは、大きくは建築工事費と諸費用にわけられる。建築工事費とは、建て主が工務店やハウスメーカーなどの工事会社や設計事務所に支払う費用のことだが、直接、建物を建てるためにかかる費用(これを本体工事費という)と、別途工事費、設計料の3つの費用に分けられる。
よくハウスメーカーなどのカタロログや広告などに表示されている住宅価格とは、本体工事費のことである。別途工事費は、一般的には、既存建築の解体費や地盤改良工事費、建物の外廻りの塀や門扉、屋外駐車場、植栽などの外構工事費などである。このほか、照明器具工事費、カーテン工事費、空調工事・特殊設備工事費、屋外電気工事費や給排水などの引込みなど、設備に関わる工事費が別途工事費になる場合が多いようである。
なお、本体工事費は、家を建てるのに必要な総費用の約75%程度に過ぎないといわれている。
家づくりのトータルコストの具体的な金額は?
家を建てるのに必要なコストは、大きくは建築工事費と諸費用にわけられます。建築工事費とは、前述したとおりです。税金も諸費用ですが、まずは税金以外の諸費用とは(勿論ケースバイケースですが)・・・。非常にアバウトですが目安として(床面積100~200㎡で)・建築確認申請料:約3.5万円・登録手数料:約18万円・銀行の事務手数料:約3万円・ローン関係費用(融資1千万円位):手数料・・・約3万円、保険料・・・約40万円。次に税金(小規模建築で)・・・。・印紙税:約3.5万~4.5万円・登録免許税:約2万~4万円・不動産取得税:約6万円・土地の固定資産税(200㎡以下):(評価額×1/6)×1.4%・土地の都市計画税(200㎡以下):(評価額×1/3)×0.3%・建物の固定資産税(特例対象):(評価額×1.4%)×1/2・建物の都市計画税(特例対象):評価額×0.3%
諸費用は、資金調達の方法や仮住まいの有無でかなり変わりますが、目安としては建築工事費の5%
尚、家づくりのトータルの概算コストは必要なら算出します。
依頼して建物が完成するまでの期間は何ヶ月くらいですか?
諸条件によりケースバイケースですが、一般的な木造2階建て住宅で設計(基本+実施)に3~8ヶ月、工事に半年くらいが目安です。(ただし、住宅性能評定取得や長期優良住宅の場合などは、確認申請期間が多少長くなる可能性があります)
住宅2階建てなのですが、木造が良いでしょうか?
良い悪いの問題ではなく、予算の問題もありますが、どのような住宅に住みたいか、という事だと思います。木造(在来、2×4等)、SE溝法(木造木質フレームシステム)、RC造(鉄筋コンクリート造)、S造(鉄骨造)、SRC造(鉄骨鉄筋コンクリート造)等、それぞれ良さがあり、また、それぞれに合ったフォルム(形)があるように思います。また、免震、太陽光発電、太陽熱利用、エコキュート、エコウィル、エネファーム、雨水貯留槽、バリアフリー等どうしたいかも、重要な要素です
”新月の木”で家を建てたいと思っているのですが・・・
「新月の木」は満月から新月直前伐採、「ノイモントホルツ(新月伐採木)」は下弦の月から新月直前伐採と正確に言うと多少違うのですが、いずれにしても冬季の新月の時に伐採した木で、葉枯らし(枝葉をつけたまま、山林で3~4ヶ月放置乾燥)の後に製材し、その後天然乾燥(6ヶ月以上)させた「新月の木」はデンプン質が少なく「腐りにくく、カビにくく、狂いにくい」と言われています。私も天竜水窪で講習会に参加しましたが、静岡では「天竜新月材センター」が活動拠点になって「与作ツアー(自分の家の木を自分の手で伐採するツアー)」なども、行っています。「新月の木」で家を建てる事は、森を守り、水源地を確保し、地球温暖化抑制にもなるとも言え、とても素晴らしい事で、私も大賛成ですが、それなりの覚悟が必要でしょう。
東日本大震災後注目の、いわゆるエコ住宅を建てたいのですが・・・
一口にエコロジー住宅といっても、非常に広範囲です。考え方、やり方(方法)、コスト、メンテナンス等々・・・・・。例えば・RC(鉄筋コンクリート)造の再生可能エネルギー(自然エネルギー)ハウス ・鉄骨造の自立環境循環型住宅・木造の高気密・高断熱の、人工乾燥材(JAS規格材)ハウス・先進的エコ住宅・・・LCCM(ライフサイクルカーボンマイナス)住宅(再生エネルギーの創設等により住宅生涯のCO2収支をマイナスにする)・オール電化(エコキュート)+太陽光発電で、光熱費0住宅・万一の停電時にもOKな、天然ガスから水素を取り出し電気と熱をつくるエネファーム設置の住宅等・・・・・。
尚、免震、太陽光発電、太陽熱利用、地中熱利用、小型風力発電、エコキュート、エコウィル、エネファーム、バイオガス(生ゴミ処理)発電、スマートハウス、EV(電気自動車)による非常時電源、間伐材ペレットストーブ、雨水貯留槽、などがキーワードか・・・・・
いわゆる「ビフォー・アフター」を考えているのですが・・・
家の寿命は、日本で30年、アメリカで55年、イギリスで77年・・・・・。家1軒壊すと、1家族が出す35年分(約35t)のゴミがでます(最近は「建築リサイクル法」により、全てがゴミという訳ではありませんが・・・・・)。
家を「リフォーム」しながら、愛情を持って代々長く使うという事は、環境負荷の観点からも、現代の日本文化醸成の為にも、非常に有意義だと思います。ただ、増築等をする時は、特に耐震上の問題は、かなり大きな要素であり、その1つの目安が、昭和56年以降に建てられたか否かです(昭和56年以降、建築基準法上、新耐震設計となっています)。昭和56年以前の建物であれば、耐震補強工事もあわせて、やった方が良いでしょう。それと、要注意は、「リフォーム業界」は500万円未満の工事は建設業許可も不要というのが実体で、いわゆるインチキ工事も横行しています。当然の事ですが、信頼のおける所での、設計そして施工が大切です。尚、ただの改修ではなく、性能を向上させ、価値を高める、いわゆるリノベーションという手法も素晴らしいと思います。
建て替えを検討しているのですが、仮住まい等を考えるとどうも・・・
2世帯住宅にする等、理由が明確であれば別ですが、漠然と建て替えを考えている場合は、ついつい「面倒くさい」となってしまうかもしれません。ただ、1つの目安としては(リフォームの欄でも書きましたが)昭和56年以前の建物か以降の建物か、という事ではないかと思います。又、当然、色々な選択肢(リフォーム、マンション、建売等)がありますが、条件が許せば、2度目(3度目?)であればこそ、やっぱり「我がまま、こだわり住宅」が、"最高”なのでは、ないでしょうか。
ローコストで考えているので、ちょっと心配なのですが・・・
何が心配なのか、文面では良くわかりませんが、お金をかければ高級(良い)住宅という訳でもないし、いわゆるローコスト住宅=チープ(悪い)住宅という事でもありません。又、勿論、ローコストは設計事務所は設計しないという事はありません。敷地等などでも言える事ですが、条件が悪い方が、逆に「何とかしたい」という気持ちが強くなる私のような(笑)設計者もいます。
家相風水が、とても気に掛かるのですが・・・
家相風水とは、イロイロな意味で、非常に難しい問題です。誤解を恐れずに言及すれば、信じるか、信じないかの問題だと思います。万物諸事、全て「絶対というものがない」と同じで、家相風水にも「絶対というものはない」し、本当にイロイロな宗派?イロイロな考える方があるようです。もし、「信じる」ならば、その通りにすれば良いし、「信じない」なら、あまり気にしなくて良いと思います。
今回の大地震により、地震や津波が非常に心配なのですが・・・
類似の質問もありましたが、耐震偽装事件を受けて平成19年6月20日より改正建築基準法が施行されましたが、どんな建物どんな構造であっても、しっかりとした耐震設計が要求されます。これから建てるのであれば、住宅であれば長期優良住宅認定基準の耐震等級2以上を満たしていれば、まずは、安心です。コストの問題もありますが、木造でも免震工法で建てる事も出来ます。
尚、新耐震設計導入の昭和56年(1981年)以前の建物であれば、住宅か否かを問わず、必ず、耐震診断を受け、必要であれば、耐震補強工事をするべきです。
今回の大地震は地震より津波の被害が甚大だったようです。前述しましたが、津波に関しては、今、静岡市で今年中('11)をめどに新に「津波避難計画」を作成中です。
尚、類似の質問の回答も、参考として下さい。
土地から探したいのですが・・・
ご要望であれば、場所、広さ(坪数)、御予算に応じてお探しします。また、土地・建物のトータルの御予算であれば、その相談にも応じます。
先年、200年住宅も扱う某有名ハウスメーカーが潰れたが、どの様にして、住宅メーカーを選んだら良いのでしょうか・・・・
私はハウスメーカーはお勧めしませんが(笑)・・・・・平成21年10月1日より住宅瑕疵担保履行法により新築住宅の発注者や買主が保護される様になりました。建設業者・宅建業者に保険への加入(又は、保証金の供託)が義務付けられ、万一の売主等の倒産にも保険金の支払い(又は、保証金の還付)が受けられます
静岡県の設計事務所、酒井信吾建築設計事務所へのご質問等はお問い合わせページよりお気軽にご連絡ください。